TOBYO事典は、ウェブ上の闘病ネットワーク圏に蓄積された闘病者の知識と体験を横断的に全文検索する検索エンジンとして構想した。昨年5月末からブログ以外の一般サイト検索テスト運用を開始し、徐々に検索対象サイトを増やしてきた。12月に入って検索対象はTOBYO収録一般サイト2061となったが、これら一連のテスト運用で、一般サイトについてはほぼ満足のいく検索サービスが提供できるようになった。
だが問題はブログ検索であった。秋口から独自検索システム開発に着手してきたが、予期せぬ事態が多発し、大幅に開発計画は遅れてしまった。試行錯誤の末、ようやく明日公開できる段階まで来たが、まだまだ今後改善しなければならない余地を残している。とりあえず一般サイト検索とブログ検索をスイッチで切りかえる形で公開することになったが、これもいずれ一本化しなければならない。ユーザーは、一般サイト検索とブログ検索を区別しているわけではないからだ。またクローラーや本文抽出機能の精度の問題もあり、取得データ件数がまだ十分ではない。これも徐々に積み上げをはかり改善していくしかない。 続きを読む
昨夏、ウォルマートのリテールクリニック「Walk-In Telemedicine Health Care」がヒューストンでオープンした。先行する他のリテールクリニックと違う点は、医師が待機する拠点センターと診療所をオンラインで結び、消費者にリアルタイム遠隔医療を提供するところ。患者はオンラインで直接医師と会話することができる。
「遠隔医療が新たな展開をみせている。今や、買い物ついでにドクターに診てもらえるようになった」。CNNビデオニュースが伝えている。
以前のエントリでも触れたが、このような消費者ニーズ発想が、日本の医療に最も欠落しているものである。また、いくら消費者志向を強めようとしても、規制やギルドの抵抗などが自由な業態開発を妨げている。
「希望の国のエクソダス」（村上龍）の例のセリフを借りて言えば、次のようになるのか。
この国の医療には何でもある。でも、消費者発想だけがない。
三宅 啓 INITIATIVE INC.
遅れに遅れて、とうとう年末まで来てしまった開発作業。あーだこーだと試行錯誤を繰り返してきたが、とりあえず年末にはリリース予定。1万件の闘病サイトを検索可能とすることには変わりないが、やや変則的な形でのリリースとなる。諸々状況判断のうえ、当面は次善の策を取ることにした。検索時に、検索対象（通常サイトとブログ）をユーザーに選択してもらうことになり、若干不細工でユーザーにも不便をお願いすることになるが、当面はやむを得ないと考えている。
目下、最終調整中。
これでなんとか正月を迎えられるか。
三宅 啓 INITIATIVE INC.
今年も残すところあとわずかだが、当社はまだこれからやらなければならないことが山積。その中でも、懸案の検索エンジン開発をとにかく年内に片付けてしまおうと、スタッフは最後の追い込みを続けている。これをやってしまわないと正月は来ない。
さてあわただしい年末の最中に、「医薬品ネット販売規制強化」を厚労省が決定したとのニュースが入った。来年六月の改正薬事法で、対面販売を医薬品販売の原則として定め、低リスク医薬品以外のネット販売を禁止しようというもの。また対面販売要員として、薬剤師の他に新たな販売員資格制度を制定することにもなるようだ。厚労省によれば「顧客の利便性よりも安全性を重視する」とのことであるが、対面販売によって「安全性」がどこまで担保されるか疑問視する向きもある。だが厚労省は、誰も反対しにくい「安全性」をたてに、消費者団体から薬害被害者会まで動員し、一気苛性にOTC医薬品の自由な販売を規制しようという腹積もりらしい。さらに新たに「販売員資格制度」を導入すれば、その審査実施体制等をめぐり、さまざまな厚労省の監督指導分野が発生する。当然、これらに付随して新たな天下り先が「確保」される公算も強い。 続きを読む
公募選出の患者家族委員４人が、日本小児アレルギー学会の専門医と協力して作った「家族と専門医が一緒に作った小児ぜんそくハンドブック2008」（協和企画）が出版された。医学的な内容は専門医が監修し助言したようだが、ハンドブックの構成、執筆などはすべて患者委員が担当した。これは画期的なことである。
診断・治療法など専門知識に偏りがちな医師向けの指針と異なり、ぜんそくの症状を自らコントロールし、安心して暮らすための生活の知恵が数多く紹介されているのが特徴。ぜんそく発作が起きた場合の対応では、体温を測る、水を飲ませる、など効果的な手当の手順を紹介したほか、救急車を呼ぶべき発作と、自宅で様子を見てよい発作の見分け方も記載した。
（中略）
患者委員を務めたアレルギー患者団体「アラジーポット」の栗山真理子専務理事は『患者はただの素人ではなく、病気と向き合う知識と経験を持つ専門家。患者が何を知りたいかは患者自身が一番知っている』と強調。 （12月13日日経夕刊） 続きを読む