WebMDの苦闘から考えたこと

年の初めにいきなり不景気な話で申し訳ないが、昨年末、米国の医療ポータルWebMDが従業員250人のレイオフを発表した。これは全従業員1400人の約14%にあたる。WebMDと言えば1996年設立以来、ずっと米国トップ医療ポータルの座を維持してきたが、とうとう2011年、EverydayHealthにその座を明け渡している。これはRevolutionHealth買収(2008年)を布石とするEverydayHealthのWebMD追撃戦略(「競争激化する米国医療ポータル市場」参照)が、三年たってようやく実を結んだものと言えるだろう。

最近の両社のトラフィック状況を見ると、月間ユニーク・ビジター数でEverydayHealthが2,200万人、WebMDが2,000万人程度である。WebMDはEvrydayHealthの後塵を拝しているのだが、昨年2012年を通じて、ユニーク・ビジター数もページ・ビュー数も伸ばしてはいる。それでもリストラに至ったのは、製薬業界からの広告をはじめとする収入が激減したためである。米国製薬会社のDTC(Direct To Consumer)広告予算は2006年をピークとして下降する一方であり、さらに追い打ちをかけるかのように、ファイザーのリピトール(Lipitor: 血中コレステロール降下剤)をはじめ製薬各社の薬品特許切れが相次ぎ、「まるでタオルを投げるように」(米国製薬業界関係者の弁)マーケティング活動から撤退が始まったといわれている。

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