4月１日ワシントンポストによれば、米国政府のHHS（保健社会福祉省）は、今回の未曾有の経済危機プレッシャーによる米国社会の精神疾患増大に備え、ウェブで市民へ警告と情報提供を始めた。これはHHSのSAMSHA（薬物乱用・精神衛生管理庁）が運営するサイトに設けられたコーナーで、経済危機によってもたらされるリスクの警告、ストレス管理の方法、支援リソース、自殺徴候などについて市民に注意を促すものである。HHSがこのような精神疾患増大に対する警告キャンペーンをおこなうのは過去二回あり、一回目は2001年の同時多発テロ事件直後、二回目は2005年のハリケーン「カトリーナ」直後で、今回が三回目となる。
TOBYOでも、「うつ病」をはじめ精神疾患の闘病記は大きく増えてきている。だが、「がん」などにくらべると社会的な関心が低いのが以前から疑問であった。近年、日本社会の自殺率の高さがよく指摘されるのだが、確たるデータはないものの、そのうちの多くが精神疾患によるものであることは間違いないだろう。今回の経済危機によって、日本におけるこれらの傾向が一層助長される懸念は大きい。
ところでウェブ医療情報サービスの傾向を見ると、やはり「がん」をテーマとするものが群を抜いて多い。もっと精神疾患をはじめ、他疾患にも目を向けてもよいのではないだろうか。
三宅 啓 INITIATIVE INC.
